動画制作を他社に発注する場合、まずは料金がどのくらいかかるか見積書を作成してもらうと思います。しかし、動画制作について詳しくないと見積書の見方もわからず、その料金が適正かどうかも判断できません。そこで、今回は動画制作の見積書の見方を解説します。見方が分かれば、どの部分が削減できるか、最低の料金はどのくらいか、判断することができるでしょう。
●費目の意味が分かれば切り詰めることもできる
制作会社と、どのような動画が作りたいか打ち合わせをすると、その結果算出された料金の見積書が作成されます。その見積書には、一般の会計書では見たこともない費目が並んでいます。
「プロデュース費」「ディレクション費」「企画構成費」「シナリオ制作費」「編集費」「MA費」「作曲費」「音効費」「ナレーション費」「カメラマン費」「照明技術費」「アシスタント費」「撮影費」「撮影機材費」「撮影スタジオ費」「ロケ地使用費」「映像等権利処理費」「グラフィック制作費」…。その一方で、「旅費交通費」「車両費」「雑費」など、一般の会社でも使われる費目も並んでいます。これらの費目を全て満たした見積書を作ると、おそらく動画制作の料金は数百万円になるでしょう。
実は、動画制作で特有な費目の殆どは人件費と、そのスタッフが扱う機材の料金です。ですので、注意深く見てみると「果たして今回の動画制作で必要なスタッフなのか？」という費目が表れます。
例えば、シナリオ制作費や企画構成費は、構成作家が参加してシナリオや構成台本といったものを作成する際に必要な費用です。特にドラマ仕立で無い限りシナリオは必要ありませんし、構成台本もディレクターが作成するスタイルならば安価で済むはずです。屋外で撮影するならば、照明技術費や撮影スタジオ費は必要ありませんし、自分の会社内で撮影するならロケ地使用費もいりません。BGMは既成のものでよいなら作曲費はいりませんし、実写映像だけで構成するなら映像等権利処理費やグラフィック制作費はいりません。
こうして、どのような動画制作をするかによって、必要な費用が決まってくるというわけです。
●料金を切り詰めすぎるのも良くない？
一方で、料金を切り詰めすぎたおかげで動画そのもののクオリティが下がり、期待していた作品が出来上がらなかったという声もよく聞きます。どのような作品が必要なのか、よく見極めて必要なところに必要なお金を掛けるということも重要です。
ディレクターなどが小型カメラで撮影して、PC上で編集する、などで良いならカメラマン費や編集費なども安く済むかもしれません。しかし、映像のクオリティにこだわるなら、専門のカメラマンに撮影してもらい、しっかりと照明を当てて、一眼レフなど機材にもお金をかけたほうが良い映像が撮れます。編集も、プロも使用するポストプロダクションスタジオで行った方がクオリティの高い作品ができます。
ロケ地にこだわるならば、旅費交通費やスタッフや機材が移動する車両費は必須です。音楽も、既存のものでいいなら安く済むように思われがちですが、繰り返し上映したり配信したりするようならば、その著作権費用は高額になります。その場合は、著作権フリーの楽曲を買うか、思い切ってオリジナル曲を作った方が安くすむ場合もあります。
いずれにせよ、どのような動画制作がしたいかによって、見積書の内容も料金も大きく変わってきます。従って、制作会社にこちらの要望をしっかりと伝え、それを実現するための費用が見積もられているかを確認する必要があるのです。見積書を見て、何に使う費用でなぜこの金額なのか、不明な場合は納得できるまで担当者に確認するのを忘れないようにしましょう。
